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■株式現物取引のリスク

上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、外国為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品等（以下、「裏付け資産」（裏付け資産が、投資信託、投資証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。）といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。

上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される、または転換できる旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。

上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。

・新株予約権等の権利行使期間が制限される場合があります。
・新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。

■株式信用取引のリスク

信用取引を行うにあたっては、株式相場、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券等の裏付けとなっている株式、債券、不動産、商品等（以下「裏付け資産」（裏付け資産が投資信託、投資証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。）といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。

また、信用取引は、保証金を担保として資金または株券の借入れを行い、自己資金を超える買付または自己保有株券等を超える売付を行う取引です。お客様が信用取引を行う株式等の価格が思惑に反して変動した場合、その変動幅と、お客様の保証金額に比したポジションの大きさ次第では、保証金額を超過する損失を生じる可能性があります。

信用取引の対象となる株式等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。

信用取引により売買した株券等のその後の値動きにより計算上の損失が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりしたりすること等により、委託保証金の現在価値が維持保証金率を下回った場合、不足額を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。

また、所定の期日までに不足額を差し入れない場合、及び約諾書の定めにより期限の利益の喪失事由に該当した場合、当社は、損失を被った状態のままポジションの一部または全部を強制的に決済（反対売買）します。この場合、当該決済により生じた損失は、お客様の負担となります。

・信用取引の利用が過度であると金融商品取引所が認める場合、当社は、委託保証金率の引き上げ、信用取引の制限または禁止の措置等をとることがあります。詳細は、各取引所で公表されている「日々公表銘柄の指定等に関するガイドライン」及び「信用取引に係る委託保証金の率の引上げ措置等に関するガイドライン」にてご確認いただけます。

・値幅制限一杯に買い、または売りが殺到した場合、信用取引を行う株式等の市況及び流動性次第では、お客様の希望する取引が約定しない可能性があります。 特に、買いポジションを持った状態でストップ安となった場合、及び売りポジションを持った状態でストップ高となった場合において、流動性の低下により反対売買が約定できないとき、お客様の損失が予想に反して拡大する可能性があります。

信用取引は、多額の利益が得られることがある一方、短期間で大きな損失を生じ得る可能性もある取引です。 取引を開始または継続する場合は、取引の仕組みや各種リスクについて十分理解した上、ご自身の資力、投資目的及び投資経験等に照らして適切である場合のみ、自己の判断と責任において行ってください。

■株価指数先物取引のリスク

株価指数先物取引は、対象とする株価指数の変動により損失を生じる可能性があります。具体的には、買い建てた後に株価指数が下落した場合、及び売り建てた後に株価指数が上昇した場合、当該状態で差金決済を行うと損失が生じます。

また、株価指数先物取引は、証拠金を担保として当該証拠金以上の額の取引を行うレバレッジ取引の一種であり、現物株式の取引に比して投資効率に優れる反面、株価指数が思惑に反して変動した場合、その変動幅と、お客様の証拠金額に比したポジションの大きさ次第では、証拠金額を超過する損失を生じる可能性があります。

■株価指数オプション取引のリスク

株価指数オプションの買い取引は、対象とするプレミアムの変動により損失を生じる可能性があります。具体的には、コールオプションまたはプットオプションを買い建てた後にプレミアムが下落した場合、当該状態で差金決済を行うと損失を生じます。

また、株価指数オプションの買い取引には、権利行使期間が設定されており、当該期間中に転売による反対売買を行わない場合、オプションは消滅します。オプションが消滅した場合、買方はプレミアムの全額を失うことになります。

株価指数オプションの売り取引は、対象とするプレミアムの変動により損失を生じる可能性があります。具体的には、コールオプションまたはプットオプションを売り建てた後にプレミアムが上昇した場合、当該状態で差金決済を行うと損失を生じます。

また、株価指数オプションの売り取引は、証拠金を担保として当該証拠金以上の額の取引を行うレバレッジ取引の一種であり、現物株式の取引等に比して投資効率に優れる反面、対象となるプレミアムが思惑に反して変動した場合、その変動幅と、お客様の証拠金額に比したポジションの大きさ次第では、証拠金額を超過する損失を生じる可能性があります。

売方の損失可能性は、理論上は無限大となります。仕組みとリスクを十分に理解した上でお取引してください。

なお、売方は、権利行使の割当てを受けたときは必ずこれに応じなければなりません。割当てを受けた場合、権利行使価格と最終清算数値（ＳＱ値）の差額を支払う必要があります。

双方（株価指数先物取引・株価指数オプション取引）の取引に関する事項

お客様の取引する株価指数またはプレミアムの変動により計算上の損失が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりしたりすること等により、証拠金の現在価値が維持証拠金額を下回った場合、不足額を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。

所定の期日までに不足額を差し入れない場合、並びに約諾書の定めにより期限の利益の喪失事由に該当した場合、当社は、損失を被った状態のままポジションの全部を反対売買により強制的に決済します。この場合、当該決済により生じた損失は、お客様の負担となります。

・金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合またはそのおそれがある場合、並びに金融商品取引清算機関の決済リスク管理のために必要と認められる場合、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。 これにより､証拠金の追加差し入れや、代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。

・値幅制限一杯に買い注文、または売り注文が殺到した場合、取引を行う株価指数またはプレミアムの市況及び流動性次第では、お客様の希望する取引が約定しない可能性があります。特に、株価指数先物取引の買いポジションを持った状態でストップ安となった場合、及び売りポジションを持った状態でストップ高となった場合、並びに株価指数オプション取引の売りポジションを持った状態でストップ高となった場合において、流動性の低下により反対売買が約定できないとき、お客様の損失が予想に反して拡大する可能性があります。

・金融商品取引所は、市況次第では株価指数先物取引及び株価指数オプション取引の制限値幅を拡大することがあります。 この場合､株価指数またはプレミアムがお客様の思惑に反して変動したときは、１日の損失が予想を上回る可能性があります。

・トレイダーズ証券が提供する「ネットインデックス」は、インターネットを利用し、コンピューターシステムによって行なう取引です。このため、ネットワーク及びシステムに障害が発生した場合、取引機会を逸する可能性があります。 当社は、受注媒体としてインターネットの他にコールセンターを備えておりますので、上記のような障害を生じた場合は、コールセンターをご利用ください。